LGBTフレンドリー企業の5つの探し方!検索方法や業種は?

 

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LGBTフレンドリー企業の5つの探し方!検索方法や業種は?

2019.01.25
性的マイノリティに優しいLGBTフレンドリー企業を探すとき、探し方のコツを知っていると自分に合った企業を見つけやすくなります。ここでは就職を考えていてすでに業種や会社をある程度絞っている方でも、まだ具体的には何も決めていない方でも役立つLGBTフレンドリー企業の探し方を5つにまとめて紹介します。



 

①採用ポリシーを確認しよう



ほとんどのLGBTフレンドリー企業に共通する特徴は、採用ポリシー(方針)として「ダイバーシティ」や「インクルーシブ」という言葉を掲げていることです。前者は「多様性」、後者は「包括的」を意味しますが、企業においてはセクシャル・マイノリティや障がい者などの様々な少数派を雇用する時によく使われる用語です。


ダイバーシティ・インクルーシブをポリシーに掲げている企業は、公式ウェブサイトにその方針を公開していることが多いので、すでに企業を数社に絞っている方は各社の採用方針をチェックしてみましょう。これから就活に取り掛かる方も、採用方針を見ればLGBTフレンドリー企業かどうか判断しやすいということは覚えておいてくださいね。


また、企業によってはLGBTの採用に関する特設サイトを用意してることもあるので、「企業名 LGBT」というキーワードで検索してみてください。


 

②大企業は取り組みに積極的



企業というものは、その規模が大きくなればなるほど商品やサービスだけでなく、職場環境なども社会的に注目されるものです。そのため、昨今のパートナーシップ制度の浸透などが影響し、LGBTに関する取り組みを活発化させているのは大企業が中心です。


世界規模で見ても、たとえばマイクロソフト社はいち早く同性パートナーを持つ社員への福利厚生を認めた大企業ですし、Appleなどみなさんが耳にしたことがあるグローバルな企業はほとんどが性的マイノリティへの対応を充実させています。


大企業の場合、実態を伴わないなかで「LGBTフレンドリー」を掲げてしまうと批判を浴びる可能性も高いので、責任をもって性的マイノリティの職場環境の向上に取り組んでいます。LGBTフレンドリー企業を探すなら、まずは大企業を一通りチェックしてみてはいかがでしょうか。


 

③保険・情報通信業とLGBT



実は業種とLGBTへの取り組みは関連しています。現在では幅広い業界がLGBTフレンドリーに乗り出していますが、とりわけ保険業と情報通信業はかなり積極的な傾向にあります。その理由として、保険業や情報通信業には、外国資本の企業が多いということが挙げられます。他にも重要な背景として、提供する商品・サービスの性質が関連していると考えられます。


たとえば保険の商品は「万が一何かあったら同性パートナーも保険金を受け取れる」というように、性的マイノリティの顧客の要望に応えていますし、情報通信業であれば携帯電話会社の「家族割」に同性パートナーを適用させるなどの動きがありますよね。


このように、顧客に提供する商品やサービスが必然的にLGBTに対応したものであることが求められていることもあり、保険業や情報通信業ではLGBTフレンドリー企業を探しやすいのです。

 

④建設業とLGBT



先ほどご紹介した保険・情報通信業とは逆に、建設業は比較的LGBTフレンドリーな取り組みに慎重な傾向があります。実際に任意団体work with Prideが企業を評価する「PRIDE指標」において、建設業から選出されている企業はほかの業種に比べてかなり少ないです。


男性が多い業界というのがその一因かもしれませんが、同時に少しずつLGBTフレンドリーな建設会社が増えているのも事実です。たとえば2018年のPRIDE指標のゴールドランクには大和ハウス工業株式会社と積水ハウス株式会社の名が挙がっています。


現状ではそれほどLGBTへの対応が盛んではないものの、企業によってはポジティブな姿勢を取っている、というのが建設業の特徴です。


 

⑤自治体の役立つシステム



北海道札幌市では2017年10月1日より「札幌市LGBTフレンドリー指標制度」が始まっており、自治体が独自の厳しい視点でLGBTフレンドリー企業を認定し、公式ウェブサイトにその一覧を公表しています。


日本では同様の制度を札幌市に続く2例目として、大阪市が2019年1月10日より「大阪市LGBTリーディングカンパニー」認証制度をリリースしました。


いずれの自治体も細かい評価基準・項目をオンラインで公開しており、LGBTへの取り組みが活発な順に「三つ星」、「二つ星」、「一つ星」のようなランクづけをしています。これからほかの自治体にも同じ制度が広がっていくことが予測されるので、お住まいの地域や就職を考えているエリアでこれらの制度が存在しないかチェックしてみてください。

 

まとめ



LGBTフレンドリー企業を探すコツとして、採用方針に注目すること・大企業に絞ってみること・業種を限定してみること・自治体の制度を参考にすることをご紹介しました。性的マイノリティの就職や職場環境がよりよくなることを願って、これからの企業や自治体のLGBTフレンドリーへの取り組みに期待したいですね。

WRITERこの記事の投稿者

仲泊

 
ゲイ&ダブルマイノリティのリアル
ゲイとりっぷ!

統合失調感情障害という精神疾患を抱えながら、音楽関連の研究者を目指しているゲイのミュージシャンです。公式ブログもぜひご覧ください!


      
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