海外の大手LGBTフレンドリー企業を5社紹介!日本との違いは?

 

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海外の大手LGBTフレンドリー企業を5社紹介!日本との違いは?

2019.01.23
日本でも広がりつつある企業の「LGBTフレンドリー」の動きですが、海外では世界的な企業が早くから取り組んでいた活動です。そこでこの記事では、みなさんが一度は見聞きしたことがある、利用したことがある海外企業のLGBTに関する取り組みをご紹介します。そのうえで、日本企業のLGBTフレンドリーと異なる点も解説します。



 

①Apple


いまこの記事をiPhoneを使って読んでいるという方も多いでしょう。そのiPhoneを提供するAppleは、世界的に多様性を重視した雇用を展開しており、LGBTだけでなく障がい者などの採用にも前向きな姿勢を示しています。


Appleの新規採用者の半分がいわゆるマイノリティに属する人たちとも言われており、アメリカ合衆国で最大のLGBT団体Human Rights Campaign(以下、HRCと表記)が表彰する「Best Place to Work for LGBTQ Equality (LGBTQの平等において最高の職場)」に2018年時点でなんと15年連続で選出されました。


さらに、Appleはアメリカでは教育関連団体GLSEN(Gay, Lesbian & Straight Education Network)などのLGBT団体とも積極的に協力しています。

 

②Google



Googleは、検索エンジンをはじめ、GmailやYouTubeなど豊富なITサービスを提供する世界的な企業で、性的マイノリティへの取り組みにも積極的です。


インターセックス(性器が男女未分化な人のこと)の頭文字である「I 」を加えたLGBTI諸団体と連携し、雇用の際にセクシャル・マイノリティの人々が差別を受けないように十分な配慮をしています。


また、世界中でレインボー(プライド)パレードといったイベントを支援しており、企業方針でも多様性を重視した雇用や職場運営を掲げています。その取り組みは社内だけに限りません。たとえば「プライド月間」と呼ばれる6月にGoogleで「LGBT」関連ワードを検索すると、レインボーフラッグが表示されます。ユーザーにとっても有益で楽しい取り組みを行っているのが特徴的です。

 

③IBM



コンピューター関連の製品やサービスを販売するIBMは、セクシャル・マイノリティの職場環境改善に非常に早い時期から乗り出した先駆的な存在です。


LGBTを含めた多様な人々の機会均等を採用ポリシーに掲げたのはもちろん、アメリカでは20年も前から性的マイノリティの従業員に異性愛者の配偶者が受けられるのと同等な福利厚生を認めていました


2018年時点では53カ国において同様の福利厚生を提供しており、日本においてもLGBTフレンドリーな企業としていち早く名を知らしめたのがIBMです。世界的に非常に多くのLGBTQI団体と連携を図っていることからも、IBMの性的マイノリティに対する前向きな姿勢をうかがえます。

 

④IKEA



スウェーデンで設立され、現在はオランダに本社を置くIKEAは日本でも「北欧家具」のイメージがすっかり定着している人気店です。そんなIKEAも世界的にインクルーシブな(多様な人々を包括している)採用を行っており、IKEAグループで働く人々のうち半数近くが社会的にマイノリティとされる人々です。また、女性の従業員が多いという特徴もあります。


各国のIKEA所在地に「ダイバーシティ・インクルーシブ大使」を設けるほか、日本では「国際反ホモフォビアの日」と呼ばれるInternational Day Against Homophobia, Transphobia and Biphobia(毎年5月17日)をIKEAは祝っており、社内外で近年顕著な活動を見せています。


2018年は特にトランスジェンダーへの対応に力を入れていたIKEAは、今後さらに多様な人材が働きやすい職場を提供してくれるでしょう。


 

⑤Microsoft



Windowsで有名なMicrosoftも、HRCから社内の平等の点で非常に高い評価を得ている国際的なLGBTフレンドリー企業の一つです。


Microsoftで特徴的なのが、LGBT+の従業員から構成されるGLEAMという社内団体の存在です。GLEAMは社内では討論会やランチ、スポーツ大会などのイベントを実施するほか、社外のLGBT+団体とも協力して大規模なネットワークを作っています。


Microsoftは1993年にはすでに同性パートナーへの福利厚生を認めており、IBMと並んで性的マイノリティへの対応に歴史がある企業です。

 

日本企業が追随する形に



ここで紹介した5つの企業は日本法人も構えており、性的マイノリティに対して世界基準での取り組みが行われています。日本のLGBTフレンドリー企業の多くは、これらの世界的企業の方法に追随する形でLGBTに対応しているというのが現状でしょう。


欧米圏において特筆すべきことは、各企業が「LGBT」ではなく「LGBTQ」や「LGBT+」、「LGBTI」といった言葉を使っている点です。日本ではやっと「LGBT」という言葉が認知されてきたところですが、この言葉は厳密には4つのセクシャリティを指すので、性的マイノリティの実状を的確に表していないという指摘があります。そこで欧米圏では「LGBTQ」、「LGBT+」といったより包括的な表現が主に使われています。


また、インターセックスは日本においてほとんど知られていないなか、グローバルな大企業がLGBTI団体を支援しているというのも注目に値します。


もちろん、海外のやり方をそのまま日本に持ってこればいいわけではありません。この記事がLGBTフレンドリー企業への就職を考えている方や、性的マイノリティの職場環境に関心がある方の思索のきっかけになれば幸いです。

WRITERこの記事の投稿者

仲泊

 
ゲイ&ダブルマイノリティのリアル
ゲイとりっぷ!

統合失調感情障害という精神疾患を抱えながら、音楽関連の研究者を目指しているゲイのミュージシャンです。公式ブログもぜひご覧ください!


      
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